実績紹介
PROJECT CASE STUDY 008
住宅における地域性を活かした省エネ技術の評価のための簡易熱負荷計算法の検討
本調査は、国土交通省「平成28・29・30年度建築基準整備促進事業E7.住宅における地域性を活かした省エネ技術の評価のための簡易熱負荷計算法の検討」(実施主体:佐藤エネルギーリサーチ株式会社、共同研究:国立研究開発法人建築研究所)の実施成果です。
業務の概要
地域性を活かした省エネ技術の評価のための熱負荷計算法
課題と背景
住宅の省エネルギー基準は、平成25年に断熱性能に加えて設備で消費される1次エネルギーを総合的に評価する基準に改定され、エネルギー消費性能計算プログラム(WEBプログラム)で1次エネルギーの計算を行うこととされています。
現行の省エネルギー基準では、暖冷房設備の消費エネルギーの算出にあたっては、あらかじめ計算した膨大な暖冷房負荷の結果(データベース)から、計算したい住宅の特性(地域、運転スケジュール、断熱水準、熱交換換気有無、日射遮へい水準、通風有無、熱容量付加有無)に近い結果を参照する方法を用いているので、建築一体の省エネ技術を新たに評価するにはデータベースを追加する必要があります。
業務の目的
本調査では、新たな建築一体の省エネ技術を評価可能にするために、データベースを用いる方法から、WEBプログラムに熱負荷計算法を組み込んで熱負荷計算を実施する方法へ変更しようというプロジェクトです。
計算法の検討
計算法の簡易化について
熱負荷計算法の簡易化
調査成果
熱負荷計算システムの設計方針
入力レベルの段階化
簡易入力~詳細入力まで、
入力レベルを複数段階用意。
簡易入力の場合、省略された情報
を自動補完する方法も検討。
計算対象室の設定
設計住戸の室数が多くても
計算速度を確保するため
最大4部屋で計算。
4部屋:主たる居室・その他居室・非居室・床下。
基準住戸の自動生成
入力された建物情報を基に、
比較対象となる基準住戸も自動的に生成。



